ヴェクソンインターナショナル株式会社
筒井 孝子 氏
日本臨床看護マネジメント学会理事長
嶋森 好子 氏 ほか
※会員とは日本臨床看護マネジメント学会会員を指します。看護協会会員は含みませんのでご注意ください。
研修スケジュール
事前課題
専用サイトからアンケート・事前課題を実施
オンライン研修
専用サイトからオンライン研修を視聴
事後課題
専用サイトから事後課題・アンケートを実施
研修プログラム(STEP2)
- 講義1:2026年度診療報酬改定の動向 - 2026年改定と「地域に不可欠な病院」となるための戦略 -
- 講義2:「重症度、医療・看護必要度」データによる機能評価の基盤と改定の方向性 - 看護の専門性をデータで証明 -
- 講義3:データで実現する「公平な働き方」 - データに基づく適正人員配置-病棟間の効率的な資源配分 -
- 講義4:連携のボトルネックを解消する方法 - B項目データで実現するリハビリ・栄養管理・退院支援の「最速早期介入」(花束チャートの利用方法) -
- 講義5:ケアの連続体、病床を止めない戦略 - 「重症度、医療・看護必要度」データを利用した地域連携方法 -
※都合によりプログラムを変更する場合があります。
お申込みについて
- お申込みは本サイトからのみ受け付けております。
- お申込みから10日以内に参加証(受講料の決済方法及びログインID・パスワードを記載したメール)をお送りします。
- ※メールが届かない場合や、申込内容を訂正する場合は再申込みはせずにお問合せください。
- 参加者の変更は受け付けておりませんので、改めてお申込みください。
- 定員に達し次第、申込み受付を終了します。
受講料について
- 一般:8,800円 / 会員:7,700円(税込)
- ※会員とは日本臨床看護マネジメント学会会員を指します。看護協会会員は含みませんのでご注意下さい。
- 参加証のメールに記載されている手順に沿って、お支払い手続きを進めてください。
- キャンセルに伴う受講料のご返金は承っておりませんのでご注意ください。
- 受講料の二重決済によるご返金を希望される場合はお問合せください。
- ※手数料を引いてご返金致します。
受講方法について
- 受講料の決済を確認後、本セミナーのアカウントが有効になります。
- 課題・研修ページの手順に沿って、オンラインセミナーを進めてください。
研修概要
「重症度、医療・看護必要度」は、患者の重症度とケアの必要量を客観的に示す、日本で唯一の貴重なデータです。しかし、看護必要度は、日々の算定要件を満たすための記録として必要という認識に留まっている場合が多く、データが持つ真の価値、すなわち「人員配置の適正化」や「働きやすい環境の実現」という成果には、十分に繋がっていないのが現場の課題です。
少子高齢化と医療従事者不足が深刻化する中、2026年度診療報酬改定は、病院が今後も地域で不可欠な存在であり続けるための「機能証明」を、データによって、さらに求めてくることが予想されます。特に、2026年度の診療報酬改定で示される内科系の負荷が高い重症患者への評価見直しや、医療DX推進を前提とした人員配置基準の議論など、皆様の働く環境と病院経営の根幹に関わる重要な変更が予想されます。
そこで本研修は、この2026年改定の動向を先取りし、看護師としての専門性を「データ戦略」へと進化させるための実践的なリスキリングプログラムを提供します。
研修で得られる3つの戦略的スキル
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「公平な働き方」を実現する人員配置戦略の習得
厚生労働省が2006年以来一貫して求めている、看護必要度データを用いた適正な人員配置(傾斜配置)の基礎と実践を学びます。病棟ごとの患者様の重症度(A項目、B項目)を客観的に分析し、根拠に基づいたワークロード(労働負荷)の適正化を証明するスキルを身につけます。これにより、看護必要度を多忙な病棟に適切な人員を配置するための強力なデータと理論を獲得し、皆様自身の「公平な働き方」を守る有効なツールとします。
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多職種・チーム連携のスピード向上
B項目データが、地域の介護分野の評価項目と共通する情報を含んでいるという特性を活かし、リハビリ専門職やMSWとの連携を、個人の経験や主観に頼らず、客観的なデータに基づいて早期に開始・推進する方法(花束チャートの利用)を習得します。これにより、患者様の回復とスムーズな退院支援につなげることができます。
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急性期病棟と地域との「ケアの連続体」のシステム化
看護必要度データを活用して、急性期治療が完了し、後方支援施設への移行が適切な患者様を迅速に特定する下り搬送や、地域との連携方法を学びます。これは、ベッドの滞留を防ぎ、救急患者様を確実に受け入れるための急性期機能を維持しながら、自院を「地域に不可欠な病院」へと変革させます。
本研修を通じて、看護必要度を記録のためだけに評価するものでなく、戦略的なデータツールへと昇華させ、2040年に向けた病院の未来を現場からリードする知識と技術を獲得しましょう。